太陽光・蓄電池の見積判定ナビ

名前も電話番号も入れずに、太陽光発電と蓄電池の見積もりが高いかどうかをその場で判定します。

設置する条件

日射量（発電量）と補助金に使います。市区は政令市と東京23区だけ選べます。

工事の種類
kW

見積書の「システム容量」や「パネル出力の合計」。太陽光をつけない場合は0。

kWh

カタログの「蓄電容量（定格容量）」。蓄電池をつけない場合は0。

メーカー別の価格を示す公的な統計はないため、判定の基準は変えません。注意点の表示にだけ使います。

昼間の在宅

発電した電気を家で使う割合（25％・35％・45％）を変えます。回収年数にだけ効きます。

工事費込みの相場（税込）

—

円（税込・工事費込み）
内訳がわかる場合（任意）
円（税込）
円（税込）
円（税込）

国の調査の単価には含まれない工事です。判定からは外し、回収年数の計算には含めます。

使える可能性がある補助金

金額は条件を満たした場合の見込みです。国・都道府県・市区町村の補助を一緒に使えるかは制度ごとに違うため、チェックを外すと合計から除けます。

何年で元が取れるか

円/kWh

初期値は大手電力の家庭向け単価の10年平均（税込）。電気代の明細の「電力量料金÷使用量」に変えると、手元の条件に近づきます。

見積もりで確かめたいこと

訪問販売で契約したとき

計算のしかた

相場と判定の物差し
  • 太陽光は、国の調達価格等算定委員会が2026年2月にまとめた、2025年に設置された住宅用（10kW未満）の実績を使っています。新築と同時は中央値29.4万円/kW、後付けは平均30.1万円/kW（後付けは中央値の公表がないため平均）。いずれも税抜で、税込に直して表示しています。
  • 「安め」は、同じ資料で安い方から30％の水準（25.6万円/kW）以下。後付けは新築との平均の比を掛けて26.6万円/kWにしています。「高め」は中心の1.25倍を超えたとき、「大幅に高い」は1.6倍を超えたときです。1.25倍は資料の図で後付けの高い方から25％の線が来る位置、1.6倍は設定値です。
  • 新築の平均28.9万円/kWの内訳は、パネル13.5万・パワコン5.3万・架台3.2万・工事費8.5万・その他0.2万、値引き1.7万円です。
  • 蓄電池は、資源エネルギー庁の検討会（2025年3月）の2023年度の値です。国の補助を使った導入の実績が設備11.1万＋工事1.0万＝12.1万円/kWh、補助を使わない場合の標準が設備15〜20万＋工事2万円/kWh。12.1万円以下を「安め」、22万円までを「標準」、その1.25倍（27.5万円）を超えたら「大幅に高い」としています。5kWh未満は1kWhあたりが割高になるため、どれも1.3倍にしています。値は2年前のもので、いまは少し下がっている可能性があります。
  • 総額だけを入れた場合は、太陽光と蓄電池の相場を足した額と比べます。内訳を入れると、それぞれを別に判定します。
  • 屋根の補強・葺き替え・足場などは国の単価に含まれないため、判定から外しています。
発電量と回収年数
  • 年間の発電量＝容量（kW）×8,760時間×14.1％×都道府県の係数。14.1％は住宅用の設備利用率の2025年の平均（同じ委員会の資料）。係数は、気象庁の平年値（1991〜2020年）にある各県の気象台の全天日射量を、47都道府県の平均で割った値です。日射を観測していない県は、同じ県の別の気象台か、近い県の値を使っています。
  • 発電のうち家で使う割合は35％（資料の余剰売電の平均64.8％から）。残りは売電し、1〜4年目は24円、5〜10年目は8.3円、11年目からは9.5円/kWh（2025年12月時点の買取メニューの中央値）で計算します。2026年度に認定を受ける場合の価格です。
  • 蓄電池があると、容量の8割を毎日、売電から家で使う分に回せるとしています（余った電気が足りる日の上限あり）。この8割は設定値です。蓄電池の交換費用は入れていません。
  • 費用として、15年目にパワコンの交換38.4万円、4年ごとに点検3.8万円を入れています（太陽光発電協会の聞き取り）。パネルの劣化・電気代の値上がり・ローンの金利は入れていません。

出典： 調達価格等算定委員会「令和8年度以降の調達価格等に関する意見」（2026年2月）／ 定置用蓄電システム普及拡大検討会 2024年度とりまとめ／ 気象庁 過去の気象データ（平年値・全天日射量）／ 国民生活センター（太陽光発電の点検商法）／ 補助金は各制度の公式ページ（一覧のリンク先）。政府の資料・統計は政府標準利用規約に沿って加工して使っています。